元キャリアアドバイザーが語る、転職のリアル

転職活動はいつから始めるべきか——タイミングを間違えると「年収100万円のロス」が起きる

この記事を書いた人：さやか 元キャリアアドバイザー・現職人事

飲食チェーンの店長を4年経験したのち、人材会社でキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーとして3年間、転職者と企業採用の両面を担当。現在は人事として新卒・中途採用に携わる。※画像はイメージです

キャリアアドバイザー時代、私は面談の場で「実は転職を考えているんですが、今から動いても遅いですかね」という質問を、相談者から幾度となく受けていた。じっくり時間をかけた個別面談では、落ち着いた空間でそういう話になることが多かった。

よくあるのが、「もう限界なので、来月には辞めます」と準備のないまま退職してしまうケースだ。理由は後述するが、先に辞めると転職活動が長引きやすく、焦りから条件を下げて入社を決めてしまうことがある。

逆に、私が支援した中で最もスムーズに転職を成功させた相談者は、「辞める2年前から情報収集を始めていた」と言っていた。彼女は次のキャリアへの転身にあたって、転職エージェントへの登録・スキルの棚卸し・資格取得の順番を完璧に組み立て、有給消化中に内定を2社から取った。

この二人の差は、能力でも運でもなく、ただ一つ——「いつから始めるか」のタイミングだった。

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転職活動の平均期間、「3ヶ月」は楽観的すぎる

厚生労働省の調査によれば、転職活動の平均期間は約3〜6ヶ月とされている。ただし、これは「活動を開始してから内定まで」の期間であり、入社まで含めると内定後に1〜2ヶ月の引き継ぎ期間が発生するため、トータルで4〜8ヶ月は見ておく必要がある。

転職活動は、一般的に3〜6ヶ月ほどかかると言われている。「思ったよりずっと時間がかかった」という人は多い。特に、条件へのこだわりが強すぎる人ほど長引きやすかった。

なぜ時間がかかるのか。それは転職活動が「求人に応募する」だけではないからだ。自己分析、職務経歴書の作成、企業研究、面接対策——これらを就業しながら並行して進めるのは、想像以上に体力と時間を消費する。

つまり、「来年の春には新しい職場で働きたい」と思っているなら、少なくとも前年の8〜9月には動き出している必要がある。この感覚を持っていない人が、後悔する転職者の典型パターンだ。

「在職中」vs「退職後」、正解は9割のケースで在職中

転職相談でもっとも多いのが「先に辞めてから探すべきか、働きながら探すべきか」という問いだ。結論を先に言う。よほどの健康上の理由がない限り、在職中に転職活動を進めるべきだ。その理由は三つある。

① 年収交渉の土台が変わる

採用担当者は必ずといっていいほど「現在の年収」を聞く。在職中であれば「現年収を下回る条件では動きません」と堂々と言える。しかし退職後、特に無職期間が長くなると「早く決めなければ」という焦りが生まれ、条件面での交渉力が著しく落ちる。私が相談を受けた中で、退職後に転職活動をした人の約6割が「希望より低い年収で妥協した」と答えている。

② 採用担当の目線は残酷なほど正直

リクルーティングアドバイザーとして企業側とやり取りしていた経験からいうと、空白期間が長くなるほど、書類選考で不利になりやすいと感じていた。採用担当者は「なぜ辞めてから活動しているのか」を無意識に疑う。在職中であれば「現職で評価されている人材が条件アップを求めて動いている」というポジティブなストーリーが作れる。

③ 精神的余裕が判断精度を上げる

退職後の転職活動は「貯金の残高を見ながら求人を選ぶ」状態になりやすい。在職中であれば、給料が入り続けるため、「この会社は何かおかしい」と感じたときに断る勇気を持てる。転職で後悔した人の多くは、焦りから妥協した会社に入り、1〜2年でまた転職活動をしている。これは時間とお金の二重損失だ。

状況別・転職開始タイミングの正解

今の職場がつらくて限界なら——「今すぐ」ではなく「今月中に準備を始める」が正解

職場環境が原因でメンタルに支障が出ているなら、一刻も早く動くべきだ。ただし「今すぐ辞める」と「今すぐ転職活動を始める」は別のことだ。まず転職エージェントに相談し、自分の市場価値を把握することから始める。「逃げ道があると分かるだけで、今の職場での精神的余裕が生まれる」と相談者の多くが言う。

本当に追い詰められているなら、退職後でも構わない。その場合は離職票を必ず手元に置き、失業給付の手続きを即座に行うこと。精神的な疾患が認められる場合は特定受給資格者となり、給付制限なしで受給できる可能性がある。焦りを少しでも減らすことが、良い転職先を選ぶ前提条件になる。

キャリアアップ目的なら——「6ヶ月前からの情報収集」が成功率を2倍にする

現職に不満はないが、より高い年収・ポジションを狙いたい場合は、焦る必要がない分、戦略を練る時間を十分に取れる。この層の転職者が最もやってはいけないのが「求人が出てから動く」というリアクション型の行動だ。

志望企業が特定されているなら、OB訪問・業界イベント・LinkedInでの接触を6ヶ月前から行うことで、公募前のポジションや紹介ルートへのアクセスが生まれる。

結婚・出産・引越しのライフイベント前後——タイミングに正解はないが「隠す転職」は必ず失敗する

「結婚予定があることを面接で言うべきか」「妊娠中でも転職できるか」——これは最も繊細な質問だ。法律上、結婚・妊娠を理由とした選考上の不利益扱いは禁止されている。しかし現実として、入社直後に産休に入ることが分かっていた場合、内定取り消しリスクや入社後の関係性悪化が起きるケースがある。

私の見解は「正直に話せない職場には入らない方がいい」だ。ライフイベントを隠して入社しても、長期的に働き続けられる環境ではないことが多い。結婚後の引越しが確定しているなら、引越し先エリアでの転職活動を半年前から並行して進める方が合理的だ。

転職の逆算スケジュール：入社したい月の6ヶ月前から動く

目的が決まったら、入社したい月から逆算して動き出す時期を決める。目安は次のとおりだ。

• 6ヶ月前：情報収集。エージェントに相談して、自分の市場価値と求人の相場をつかむ
• 4〜5ヶ月前：職務経歴書を完成させ、転職の軸と応募する企業の条件を決める
• 3ヶ月前：応募を始める。書類と面接の通過率を見ながら改善する
• 1〜2ヶ月前：内定を承諾し、退職交渉と引き継ぎを進める

賞与の支給月をまたぎたい場合は、支給日と退職日の関係も確認しておこう。早めに情報収集を始めておけば、焦って妥協する必要がなくなる。